屋根の無料点検・相談

気づかないような雨漏りも家の大敵

専門技術を持ったビューテックくまもとの「屋根相談員」がお宅の屋根をていねいに点検。 診断書で症状をわかりやすくご説明いたします。 最寄りのビューテックくまもと加盟各社へお気軽にお電話ください。

屋根の相談員とは

屋根の上の瓦のヒビやズレ、劣化などは一般の方にはなかなか判りにくいものです。雨もり、天井のシミなど、目に見える症状が出てからでは建物のいたみも進行していて補修も大変。

ビューテックくまもとの屋根相談員は、瓦の技術はもちろん、建築全般に渡る研修を修了して検定試験に合格した屋根の専門ドクターです。

早目の予防診断で、小さなトラブルも早期発見。大切な住まいを、いつまでも健康で長持ちさせるお手伝いをいたします。

瓦に関するよくある質問

瓦が3枚ほど割れていたので修理をお願いしたら、全部瓦を取り替えたほうがいいといわれました。築16年の家ですが、瓦の寿命というのは、その程度のものですか。

瓦の寿命はふつう一世代(30年)といわれています。親が建てた家を、その次の世代(息子や娘の時代)に葺き替えれば、木造住宅でも100年は十分に持つという意味です。普段の管理が良ければ、50年~60年持つ瓦も少なくありません。したがって、屋根材の中で、瓦は最も長持ちする、経済性にすぐれた屋根材といえるでしょう。
ご相談のケースは、瓦の割れた個所が問題ですが、瓦に問題があるというより、屋根の下地材が腐ったりして、その被害が屋根全体に及んでいるケースが考えられます。こうした場合は、瓦はそのままで使用できますので(一部の補充は必要)、下地の工事が中心になります。心配でしたら、業者を1社にしぼり込まないで、2~3社の見積りを取って、別の見方(本当に葺き替えが必要かどうか)や意見を参考にすることも大切です。

瓦屋根の新築工事をしたいと考えていますが、特別な公的補助があったら教えてください。

県や市区町村など、全国の自治体では、家を新築する方々のために、ローンの利子補給や融資など様々な補助を行っています。また国の機関である住宅金融公庫も優良住宅の購入のために、様々な補助を行っています。瓦屋根だから特別にという例はありませんが、補助の内容は、それぞれ多種多様です。
例えば、高齢者住宅、耐震用住宅、太陽光などの省エネ住宅等、個別の案件ごとに、補助・助成が行われています。また、公庫と民間との協調融資を行っている自治体もありますので、お住まいの自治体(県、市区町村役場)の「住まいの相談」係までお問い合わせください。

昨夕、テレビで堂々と手抜き工事をしている悪質リフォーム業者の特集をやっていました。屋根工事の悪質業者を見分ける方法を教えてください。

悪質業者のやり方は、基本的に同じです。施主を安心させるために、最初は親切ふうに装い、契約を急がせ、いいかげんな工事をして、高額の請求をするものです。無料屋根診断や、近くで工事している、県の指定業者、テレビCMでおなじみ、といった手口で近づき、考えるヒマも与えずにその場で契約をさせてしまうというやり方です。 屋根工事の場合は、「瓦がズレている」「瓦が割れている」「棟の漆喰が剥がれている」などといって不安をあおる手口が殆どですので注意しましょう。「そんなに高い工事はできない」と断ると、「ローンを組めば、1日1杯のコーヒー代だけで大丈夫」等といって、手を代え品をかえて強引に契約を強要してきます。
また、クーリングオフを利用して断ると、「普通の商品と違って工事の契約は、クーリングオフがきかない」など、平気でウソを言って応じようとしません。信頼できる工事業者は、こうした訪問販売方法をあまりとりませんし、相手を信頼させようと、あれこれ手口を使うようなこともありません。
悪質業者を見分ける方法もさることながら、ここでは信頼できる業者を選ぶポイントを挙げておきましょう。
・地元で長く営業していて、近所で聞くと名前をよく知っている。
・近所で工事をして実績があり、その施主の評判がいい。
・国家資格を持つ技能士などがいる。
・地域のことをよく知っており、施工事例が多い。
いずれにしても、地域の信頼を得ている古くからの工事業者ならまず安心です。

瓦屋根をリフォームしたいのですが、補償期間は何年ぐらいありますか。法律で決められていますか。

新築住宅の場合は、平成12年(2000年)4月1日から、工事請負契約や売買契約において10年間の「瑕疵担保期間」が義務づけられるようになりましたので、修理や賠償の請求ができるようになりましたので安心ですが、リフォームの場合は、残念ながらこうした法律の保護はありません。したがって、リフォーム時には、工事業者と直接交渉して、保証期間について、契約書の中に書き込むことが大切です。但し、民法637条では、屋根工事等の請負工事について、瑕疵担保責任期間を1年間と定めていますので、1年間の保証はあります。したがって、保証期間は、2年目以降どれくらいの期間かを交渉することになります。
また、忘れてならないのは、工事期間中の事故やトラブル処理です。工事中の職人さんをケガさせたとか、隣家の車の上に工事用の材料や工具が落ちてキズつけた場合などの場合に、屋根工事店が、そうした補償のための保険(や共済制度)に加入しているかどうかをチェックしてください。業者によっては、欠陥工事を指摘された時の「再工事(修補)保険」に加入している所も多くありますので、こうした業者を選べば安心です。(第三者賠償共済制度加盟店のリストは→【コチラをクリック】

2階は雨漏りしていないのに、1階の天井に大きなシミができてしまいました。友人には、屋根じゃなくて他に原因があるはずだといわれました。本当にそんなことがあるのでしょうか。

十分ありえます。考えられる原因もたくさんあります。雨水は、チョットしたスキ間があれば、どこにでも浸入して来ますから、プロの診断士にまかせてください。たとえば1階の雨樋いが、枯葉などでつまっている場合、外壁のわずかなヒビ割れからも雨水は1階の天井に浸入します。また2階のベランダの雨水処理がうまくいっていなかったり、アンテナの配線を伝っても雨漏りは発生します。
こうした原因は、素人では絶対に分かりませんから、屋根に上って自分で判断する前に、屋根のプロの診断士に連絡して(詳しくは【コチラをクリック】 )、キチンとした修理を行って下さい。

地震に強い屋根といのは本当にあるのでしょうか。テレビなどではよく、瓦屋根の家が倒れた映像が出ていますが、大丈夫でしょうか?

「地震に強い家」というのはありますが、「地震に強い屋根」という表現は、あまり適当ではありません。地震に強いか弱いかは、家全体の構造(バランス)や地盤の良し悪しによって大きく違ってくるからです。もちろん屋根も構造材の一つですから大きく関係してきますが、屋根だけを取り上げてどうだというのは、あまり科学的な態度とはいえないでしょう。
とはいえ、屋根自体の強度を上げる工夫はつねに行っていく必要があります。その大きな成果が、平成13年に完成した「ガイドライン工法」です。
ガイドライン工法は、震度7の阪神大震災(818ガル)クラスの地震にも、瓦を落とさない画期的な工法ですので、「地震に強い屋根」といえるかもしれません。テレビ報道については、大変難しい問題ですが、昭和56年の建築基準法の改正以前に建てられた住宅には、瓦屋根の家にかぎらず構造上の問題が多いため耐震性が小さい、と指摘するにとどめます。

住宅雑誌で「葺き替え」と「葺き直し」という言葉を初めて知りました。それぞれ、どう違うのか教えてください。

葺き替えとは、すでに葺かれている屋根材を新しいものに替えることです。現在、屋根にある屋根材の上から新しい屋根材を重ね葺きすることも、葺き替えに含まれます。
一方、葺き直しは、固定・接着材料の葺き土や釘や銅線などの緊結材料を使って、ズレたり、浮いたりしている屋根材だけを施工し直すことで、新しい屋根材を全く使わない場合や、一部だけ新しい屋根材を補充する場合があります。ただ補充する場合は、新しい屋根材と古いものとの寸法が合わないことがあるため、施工の際は注意が必要です。

重厚ないぶし瓦が目をひく、築40年の家が近所にあります。そこのご主人に「瓦屋根は経済的」といわれましたが、本当ですか。

本当です。当初かかる製品価格や工事費(いわゆるイニシャル・コスト)などは、瓦屋根よりも他の屋根材の方が安価ですが、瓦屋根は高い断熱性を備えていますので、冷暖房費などに要するランニングコストが抑えられます。さらに、何年経っても色あせしないので塗装をする必要がないため、メンテナンスコストがかかりません。
ところがスレート系や金属系など他の屋根材の場合、10年も経てば退色してきますから定期的な塗り替えや葺き替えが必要となり、メンテナンスコストが結構かかり、結局、高いものにつきます。
つまり30年、40年の長期間にわたるトータルコストで とらえると、瓦屋根は実に経済的な屋根材です。家は建ててからのコスト管理を考えることも大切です。メンテナンスの手間もコストがかからず、丈夫で長持ちする瓦は、決して高い屋根材ではないということをしっかり記憶しておいてください。

「市制50周年協賛キャンペーン」中なので、「今月いっぱいは、屋根の補修工事に限り50%OFF」というチラシがポストに入っていたので、何か役所の方にでも関係があるのではと思い、電話したところ、2人のセールスマンが来て、社内審査に時間がかかるので、仮発注だけでもしてほしいといわれました。信用してもいいでしょうか。

まずその業者が「全瓦連」(詳しくは【コチラをクリック】)あるいは「(社)日本訪問販売協会」【コチラをクリック】の加盟店あるいは会員であるかどうかを調べて下さい。
いずれにも該当しない場合は、要注意、悪質業者の可能性があります。またインターネットのリフォーム・ネットをクリックすると信用のおける業者の見分け方が掲載されていますので、それらもチェックして下さい。
工事のトラブルの殆どは、しかるべき業界団体に加盟していない業者が起こしているという国民生活センターの調査もありますので、ご相談のような「甘い話」にはのらないほうが懸命でしょう。

地震などのことを考えると、屋根は軽ければ軽いほどいいのではないかと思います。軽い瓦というのは、無いのでしょうか。

地震によって家屋が倒壊する理由が、重い屋根のせい、と考えると、このように極端な方向へ行ってしまいますが、耐震とはそれほど単純なものではありません。その家の耐震性があるかどうかのチェックポイントはいくつかありますが、その代表例を挙げてみましょう。
・地盤(埋め立て地や谷を造成した土地は、揺れが大きく、硬い地盤の上の家に比べて、被害を受けやすくなります。)
・基礎・土台(基礎は最も力を受ける場所です。基礎と土台、柱がアンカーボルトでしっかり固定されているかどうかをチェックしましょう。また、土台や柱が、白アリや雨水等によって、弱くなっていないかを見ます)
・耐力壁(筋かいの入った壁、構造用合板の壁など、耐力壁が家全体にバランス良く配置されているかどうかが非常に大切です。耐力壁は、タテ、ヨコの揺れに、大きな力を発揮します)
・建物の形(大きな開口部のある家や凹凸の多い家は、地震に弱いという特徴をもっています)
以上のチェックの上にはじめて屋根の重さの問題が出て来ます。屋根は地震だけでなく、台風や直射日光などから家を守る大切な役割を担っています。したがって一定の重量(瓦一枚の重さは3キロ程度)が必要です。「軽い瓦」といわれるものは、通常の三州瓦に比べて、せいぜい10%程度「軽い」だけですので、重量の差はわずかなものです。軽い瓦は、わずかな重量と引き替えに、ねじれの心配や強度を犠牲にしているわけですから、あまりおすすめできません。私たちは、一定の重量を持つ瓦屋根によって「瓦は家を上から支えている」と考えています。

三州瓦の愛知県陶器瓦工業組合公式サイトの抜粋記事です。